テレビ広告の売買には、アナログな人間関係も重要。で、これから何が必要か。

■グーグルのテレビ広告事業、苦戦は続く：日経ビジネスオンライン

同記事より、

マーケティング担当者らは、グーグルの自動システムのもう1つの難点として、技術的には優れている半面、広告業界、広告主、テレビ局の間の人間関係が排除されてしまう点を指摘する。これらの人間関係は、今でも大きくものをいう。「そこには、人と人との重要なつながりがある。番組をいかに作り、企業のメッセージをいかに伝えればよいかという話し合いの積み重ねが大切なのだ」とクライン氏は指摘する。

一方

グーグルのスタイブ氏は、同社はテレビ広告事業に全力を注いでいくと明言。今後はテレビの双方向性が増し、広告主にとって視聴者のデータやターゲティングの重要性がいっそう高まると分析する。

つまり、テレビ広告においては、アナログな人間関係によってその売買の諸条件etcが左右されることが多いのでそれらを効率化する仕組み（＝必ずしもオンラインで広告売買が完結する必要は無く、媒体社側も自社枠の販売に使えかつ空き枠をオンラインで売買できるような仕組みがあればよい）があって、それらのターゲティング精度やデータ分析についてダッシュボード化される仕組みがあるのがベスト。

フランスの大手広告代理店ピュブリシス・グループの幹部、カート・ヘクト氏は、将来のテレビ広告においてグーグルは一定の役割を果たすが、現在のウェブのような同社の一極支配にはならないとの見通しを示す。「グーグルのテレビ広告事業は、現時点では、“健全な実験”にすぎない」（ヘクト氏）。

検索連動型広告の世界は、「新しい広告 an innovation in advertising industry」だったので、その開拓者利益を獲得することができた。一方で、いくら技術的にすぐれた仕組みであっても、既存の広告産業における「広告の改革／改善 an revolution of advertising」については、非常な困難が伴うし、戦略は違う。そうした点で、ピュブリシス幹部の見解ももっともらしい（ピュブリシスはグーグルとの提携もあり、かつ、オンライン広告売買システムの開発や、グーグルから旧ダブルクリックのSEM関連企業のを購入していたり、という知見と経験があるので、単なる脅威論からの威嚇的発言ではないと思われる）。