検索の機会を増やす＝収益機会を増やす

■小学館『日本大百科全書』を無料で検索――Yahoo！百科事典 - ITmedia Biz.ID

ユーザーの検索ニーズに対応するには、民主主義的な手法で作られた検索結果上のコンテンツよりも、オーソリティによって作られたコンテンツのほうがいいときもある。

Yahoo! x 小学館の組み合わせは、Wikipedia などによるいわゆる web2.0 的な流れとは真逆といえるかもしれないが、そもそもユーザーにとって web2.0的であることがすなわちニーズを満たす、ということではない、という至極まっとうな考え方もできるよな、と思わされる。

今回の件で、小学館が手に入れたのは自社の「編集」というコアコンピタンスを生かしたコンテンツを、「書店」という流通以外で流すチャネルを手に入れたこと、またそこに確実なニーズがあるということ（＝CDROMでの辞書提供などは、ニーズを開発するところからスタートするのでハードルが高い）。

また一方 Yahoo! が手に入れたのは「検索機会を増やす」という広告収益機会のチャンス増加である。

無料で提供される今回のサービスの収入源は、やはり「広告収入」で、それが小学館とYahoo!間でrevenue shareされるようだ。

コンテンツ提供者とプラットフォーム提供者の間での蜜月としては非常にキレイでうまくいくような気がする。