すこしエントリの間隔があきました。
ネタはありまくってるんですが（笑
さて、実はモブログもこっそりやってます。
街で見かけた、コミュニケーション・デザイン、マーケティング・デザインに関わるものを、写真で撮ってコメントつけて作っているブログです。
ぜひこちらも一緒にご覧くださいませ。
Ads
最近の記事
« 2006年2 月 | メイン | 2006年4 月 »
2006年3 月22日 (水)
2006年3 月16日 (木)
2006年3 月15日 (水)
2006年3 月14日 (火)
新聞業界の再編成が始まる
■米国、新聞業界二位企業ナイトリッダー身売り関連ニュース(Google News)
意外と注目されていないかもしれないこのニュース、アメリカの新聞業界にこれから起こる大きな波の予兆かもしれない。
ナイトリッダーといえば、サンノゼ・マーキュリーなどの有名どころ含み３０紙を持つ大手新聞社（業界２位）。そこが業界下位のマクラッチーに身売りするわけなので、だからこそなにが起こっているかを把握しておかないといけないニュース。もちろん米国の新聞業界は、ホールディングカンパニー的な会社が、多数の地域紙を持つという構造になっているので、一概に日本とは比較できないが、朝●新聞が中●新聞に身売りします、というぐらいのインパクト。
カラダが大きいと、その分、体力の消耗も激しい。
つまり部数減や広告収入減といったネガティブ要因は小さいところよりもカロリー消費が激しいのである。それは氷河期に入り恐竜がバタバタと倒れていったように。
日本の新聞も、団塊の世代が電車を降りるとき、相当の部数減がすでに予想されている。まぁ日本の場合は新聞社は上場できないので、米国と同じような「身売り」はおきないと想定されるが、一方で、新聞の将来を取り巻く状況については日本と米国では指して変わりないだろう。果たして、日本ではこのあとどうなっていくのか？？？ 米国の轍を踏むのか？それとも逃げ切れるのか？
ネットは新聞を殺すのか-変貌するマスメディア
posted with amazlet on 06.03.14
国際社会経済研究所 青木 日照 湯川 鶴章 NTT出版 (2003/09/25)売り上げランキング: 35,517
おすすめ度の平均: 
2006年3 月11日 (土)
2006年3 月10日 (金)
本→WEB
2006年3 月 8日 (水)
語彙力の低下はコミュニケーションを阻害するか？
とある広告業界の重鎮が
「若者の形容詞の語彙が貧しくなり・・・ 商品の良さを口コミでは伝わりにくくなっている！」
って言っていたらしく、それについて、昔の後輩から「どう思います？」って聞かれた。
で僕が真っ先に思いついたのが、クレオール語とかピジン語。
その昔、植民地時代。
アフリカその他から多くの黒人奴隷がつれてこられた。
その奴隷売買には一定のルールがあって、主人に徒党を組んで反抗しないように
同じ部族＝同じ言語を使う人々を同時に雇わないようにしていたらしい。
ところが、主人＝英語orフランス語などを使うわけで、当初は奴隷同士が互いにコトバがわからなくても、主人のコトバを拾ってみんなが会話しだすようになる。そこで人工的な言語が生まれるようになる。
なので、語彙の数って単純にはコミュニケーションには関係がない。
ようは「コミュニケーションしたいかどうか」にある。
戻って最初の言葉。
この一言は、広告とかマーケティングってものは、企業の「コミュニケーションしたい、
っていう活動なんだ」ってことを離れて、広告のクリエイティビティ、なんてものを、悲観論っぽい、国語論的な観点から述べているにすぎないって気がしてしまった。
僕自身は、人間はどこまでいっても言語によって構成された生物、である、と思っている。
言語というシステムは社会で構成されているものであり、コミュニケーションとはそのシステムの中で発生するトラフィックであり、それを発生させるのは、結局は人間という構成体なのだから。つまりこれにおいて、語彙力や単語数などといったものは、あくまでも相対的なものであって、それによってコミュニケーションを阻害するとはいえないのである。
と思う。
このテーマに興味ある人は必読です。
国民生活時間調査と可処分時間
ＮＨＫの「2005年国民生活時間調査報告書」（ＮＨＫ放送文化研究所）が既にリリースされている。
NHKの国民生活時間調査については、１５分刻み「生活時間」を追った調査であることを念頭においておいたほうがいい。これは、ラジオ・テレビといった番組放映時間の（実質）最小単位が１５分であることに基づいてるらしい。そのため、それよりも短い時間を算出するにはどうも不向きであるように思われる。
今回の国民生活時間調査はインターネット利用時間が入っているが、娯楽的な利用と、学業的や業務的な利用が分けられており、後者のほうは業務の中に含まれ、トータルなインターネット利用時間というものは算出されていない。つまり、娯楽利用のインターネットは、「娯楽時間としてのインターネット利用時間」であり、業務利用のインターネットは「業務時間」として、表面的には数値に表されてこないのである。これも「生活時間調査」という面において「業務時間」と「娯楽」を分けることを前提にしているからこのように設定されるのだろう。
戻って、１５分という単位の話。
１５分という単位はすでに、インターネット／モバイルといったツール的な利用も可能なメディアにおいては、非常に「長い」時間であることは確かで、例えば電車の待ち時間で携帯電話を利用する、といった極々短い時間、メールを書いたりする時間、というのはなかなか換算されにくい。
使える時間、というのを、「可処分時間」という言葉で定義づけするとすると、現在におけるその「可処分時間」は、数分だったり、ときには数秒だったりする。
こうした極々短い「可処分時間」は、消費者の情報行動をとらえるためのマーケティング・パラダイムに見直しを迫るようになってくる。
単に「時間が短い」＝メディア消費時間が短くなりビジネスチャンスが減る、わけでない。
たとえば、忙しくなればなるほど隙間時間が増えるので「ごくごく短い可処分時間」ってのが増えていき、結局はビジネスチャンスが増えていくのではないか？という視点もあるだろう。
と思う。
まぁ、つまり、Web2.0的・ロングテール的視点での、「時間消費」というとらえ方もあるってことですね。
なので、マーケティング企画を考える際も、ターゲット消費者の生活時間の「どこ」を「どのぐらいの単位」でつかまえるか？という軸も持っておいたほうがいいでしょう。
最近のコメント