フォーマット化された番組と将来の広告ビジネス展開

■博報堂ＤＹ、日テレ系27局と共通仕様の番組制作;エンタメ-最新ニュース:IT-PLUS

２年に渡り減少傾向に入ったマス広告ビジネスに関しては、単に売上が再び上向くのを待つだけではなく、コスト構造と照らし合わせたビジネススキームを作っていかねばならない。そうした点において、コストを圧縮させる可能性のある、こうした手法は注目。

しかしながら一方でこの手法は、博報堂グループでなくてもできてしまうので、他社も追随するだろう、うまくいくなら。

こうした展開は、広告代理店が広告主がすでに付いている（※）という条件で媒体社と交渉すれば、（今回のように多くの局との交渉が難ということをのぞき）意外と可能な話である（※日産自動車は博報堂が責任代理店なので、博報堂グループの新しい試みのほとんどは日産案件である）。

博報堂的には、電通よりも弱いといわれる地方局との結びつきの構築やあるいは（想像の範囲だが）地上波デジタル完全移行以降、ネット動画サービス普及期における番組の権利獲得、といった思惑があるのではないだろうか。いずれにせよ、コンテンツを押さえればメディアプラットフォームが増えても大丈夫、という考え方を持つ人は少なからずいるので。