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iPhoneタダ。

■ソフトバンクM、iPhone 3Gが実質0円で購入できるキャンペーン - e-ビジネス情報（提供：ＢＣＮ） - asahi.com（朝日新聞社）

既存ユーザーを大事にしないキャンペーンだなぁ．．．

iPhoneユーザーのほとんどは、softbankへのロイヤリティではなく、iPhoneへのロイヤリティだけでつながってるような気がする（そういう意味で、取れないターゲットをとってるってことで、いいビジネスかも）。

しかし、やっぱりそれほど売れてないのかな。

Appleから買った在庫を掃くのが大変だとは聞こえてくるけど。

しかも今年は、BBB以降、スマートフォン目白押しだから、今のうちに売っておかないと売れなくなるもんね、ますます。

「人々が君のことを書いたり、話したりしたからといって、高いドローや低いフェードを打てるわけではない」

■時事ドットコム：石川「ゴルフ人生に残るシーン」＝ウッズと感激の初対面

タイガーのこのメッセージは、非常に刺さる。

「人々が君のことを書いたり、話したりしたからといって、高いドローや低いフェードを打てるわけではない」

人から注目される立場にある人間であればあるほど、このことは肝に銘じないと。

不思議なコラボ

資格ポッキーライン入りクロスエイト：MIZUNO

すでにバレンタインデーも過ぎてる訳ですが、こんなの出してたんですねー。

すごい不思議なコラボレーションです。

ちなみにボールのナンバーはポッキーにみたてて「１」と「１１」しかないそうなw

残ってたら買おうかな。

テレビ広告の売買には、アナログな人間関係も重要。で、これから何が必要か。

■グーグルのテレビ広告事業、苦戦は続く：日経ビジネスオンライン

同記事より、

マーケティング担当者らは、グーグルの自動システムのもう1つの難点として、技術的には優れている半面、広告業界、広告主、テレビ局の間の人間関係が排除されてしまう点を指摘する。これらの人間関係は、今でも大きくものをいう。「そこには、人と人との重要なつながりがある。番組をいかに作り、企業のメッセージをいかに伝えればよいかという話し合いの積み重ねが大切なのだ」とクライン氏は指摘する。

一方

グーグルのスタイブ氏は、同社はテレビ広告事業に全力を注いでいくと明言。今後はテレビの双方向性が増し、広告主にとって視聴者のデータやターゲティングの重要性がいっそう高まると分析する。

つまり、テレビ広告においては、アナログな人間関係によってその売買の諸条件etcが左右されることが多いのでそれらを効率化する仕組み（＝必ずしもオンラインで広告売買が完結する必要は無く、媒体社側も自社枠の販売に使えかつ空き枠をオンラインで売買できるような仕組みがあればよい）があって、それらのターゲティング精度やデータ分析についてダッシュボード化される仕組みがあるのがベスト。

フランスの大手広告代理店ピュブリシス・グループの幹部、カート・ヘクト氏は、将来のテレビ広告においてグーグルは一定の役割を果たすが、現在のウェブのような同社の一極支配にはならないとの見通しを示す。「グーグルのテレビ広告事業は、現時点では、“健全な実験”にすぎない」（ヘクト氏）。

検索連動型広告の世界は、「新しい広告 an innovation in advertising industry」だったので、その開拓者利益を獲得することができた。一方で、いくら技術的にすぐれた仕組みであっても、既存の広告産業における「広告の改革／改善 an revolution of advertising」については、非常な困難が伴うし、戦略は違う。そうした点で、ピュブリシス幹部の見解ももっともらしい（ピュブリシスはグーグルとの提携もあり、かつ、オンライン広告売買システムの開発や、グーグルから旧ダブルクリックのSEM関連企業のを購入していたり、という知見と経験があるので、単なる脅威論からの威嚇的発言ではないと思われる）。

『きょうの料理』の変化

今朝の日経新聞のコラム「春秋」に気になる情報が載っていた。

NHKの長寿料理番組である『きょうの料理』の食材の目安が４人分から２人分に変わるとのこと。

同記事によると、最近の国勢調査では一世帯の人数が平均2.6人になっているらしい。

さて、ここで広告業界に関わる人間として気になるのは、テレビは”世帯でのリーチ”をベースにCM枠が購入されているということにある。『きょうの料理』の変化と国勢調査が表しているように世帯人数が少なくなっているのであれば（というか知られた話ではあるが）、そもそもテレビの世帯リーチが少なくなっているのであれば、個人へのリーチを保つ為にはテレビの普及台数が伸びなければならない。ただJEITA他の資料を見る限り、テレビセットの台数は減少傾向にあるように思えるのだが。。。

となると、やはりテレビの総視聴者数が減ってきているということになる。
そうなってくると、テレビのコンテンツの作り方の変化はもとより、マス広告周りへの構造的影響は否めない。

強運を分けてもらえる？フォント

■Just MyShop － 手書き文字フォント 手書き屋本舗 強運フォント

おもしろいフォント発見。

日産自動車でTOPセールスマンになった実在の人物の手書き文字を再現したフォントらしい。

で、「強運フォント」という名称。

フォントで開運？？？w

大阪人はなびかない～大阪人は強要された「笑い」には気ぃ悪ぅする。

あくまで大阪出身の広告業界系ブロガーとしての、大阪人向けマーケティングに関する意見として。

■関西のおじさんタレント4人が「ジーサンズ」結成－グーグルPRで - なんば経済新聞

大阪人としては「よぅ、この人ら集めてキャンペーンできるようにできたなあ」と、関心する。実際おもろい。

でもGoogleのマーケティングとしていけてるかどうかは別物だ。

どうも大阪で「ウケる」ことを意識してキャンペーンを作りすぎたんではないか？大阪人は「おもろないと」振り向かない、と思いすぎたんではないか？

大阪の人間が企画したら必ずしも「大阪的ウケ」を狙ったキャンペーンにはならんのやけどな。

まぁある意味大阪人に「大阪人ってこういうの好きなんですよね？」って言ってるようなもんで、中山功太的にいうと非大阪アーティストが「バンドのみんなで、たこ焼き食うてきました」って大阪のリスナーに向けていうようなもんで、「Googleは大阪の人のこともわかってまっせ」と東京人の大阪弁発音で言われてるような気がしてしまう。

大阪人インサイトでもっとも重要なこと。それは、

大阪人は、「大阪のことわかってます」っていうふうに
いわれるのを一番いやがる、

ってことである。

残念。

※その後の情報で、このキャンペーンのブレーンにとある構成作家が手伝ってたという話を聞いたんだが、「あの人」は大阪の人ではないし、「大阪の笑い」の人とちゃうよ。。。
あと、大阪でキャンペーンやるんだったら「笑い」だ、ってことで「笑いの人」をブレーンにいれたんやと思うけど、ほんまに大大阪人（大阪人＝京都／神戸含む、大阪人から見た中華的思想な言葉w）のこと理解しようと思ったら、エルマガとかMeetsとかの編集長入れるべきやなあ。。。「笑い」だけやない、文化のことを理解しようとせんと。。。

※大阪人＝お好み焼き、っておもてんねんやろな。。。まぁ部分的にはホンマやけど。一方で、大阪、バカにしとんか？！って思うわな。。。でもこのビジュアルって、Google的にありなんか？　ブランド崩しだしとるな。。。

とか、こんなん書いてても、大阪生まれの大阪育ちの広告マンで元G社の僕やから感じられるある種の憤りなんやろなあ。。。他の人にはどうでもいい話やろし、G社がやってたらなんでもカッコええキャンペーンに見えたりするんやろか。

まぁもう一個いうと、辞めたからこそ、ブログでこういうこと書けるつーのもあるかな。

この映画楽しみだ。

■CNN.co.jp：元広告マンのスタバ店員　体験談がベストセラー、映画化も

楽しみ。

今こそ、媒体社が自ら営業に行く時代へ。

■東京新聞:西武　不況下の挑戦　大学と提携、広告の売り方工夫　:スポーツ(TOKYO Web)

他の国と比べて、日本は媒体社の広告ビジネスに関して非常に広告代理店依存度が高い。もちろんこれまではそのメリットも大いにあった。しかし、この不況期にあって（いやだからこそ）大手の広告代理店は利益の大きいマス広告をどれだけ売れるかに躍起になっている状況なので、それ以外の媒体にチカラを入れている暇が本当にない。

つまり、広告代理店が売ってくれることを前提にした広告枠セールスでは、本当に売れないのだ。だから媒体社が自ら動かないと広告主がとれなくなってきている。

そもそも代理店が媒体社の広告枠を売ることについて、全ての媒体社の広告枠について同等に扱うという義理はないわけで、そういう点では「代理店は売ってくれないことがあっても当然」なのに、世の中では「代理店に売ってもらわないと売れない」という現実とは違った言説がまかり通っている場合もある。しかし、そもそも自分たちの商品のよさを広告主に伝えることができなくて、代理店が売ってくれるはずはない。まずはこのことを肝に銘じて媒体社は自分たちの営業部隊を直接広告主に向けるべきだ（代理店でなく）。また、広告主も（できることなら）代理店マージンを払うならそれを媒体獲得にまわしたい（＝効率性を高めたい）はずなので、直接の口座開設についても考慮しなくちゃいけなくなるだろう。

自分たちで営業行かない媒体社なんてダメになる。
断言したい。

中小企業のYouTube活用のキモは「社員」

■社内動画コンペと品評会のススメ | 企業・経営 | nikkei BPnet 〈日経BPネット〉

YouTubeなどで流すための多様な動画を中小企業が量産するためには、全社員の力を結集する必要があります。

おもしろい発想。

YouTubeの企業利用が草の根から広がりそうな。
タイトルが「社長のためのYouTube道場１０」だからね。

でもYouTubeにとっては無料で使い続けられる限りマネタイズに結びつかず。しかしながら、動画配信を無料で提供しつつ、そこに呼び込むトラフィックをAdWordsで生み出したり、また、YouTube内の広告枠をAdWords的に中小企業にも買い易いようなオンライン売買の仕組みをつくれば、将来性あり。